【新型コロナ】帰省、いつするの？夏でしょ！
2020年12月～2021年1月の年末年始は、帰省できない。
おそらくそれまでに十分な効果のあるワクチンや治療法が間に合わないだろうから。年末年始は、風邪ウイルスのピーク期で、新型コロナも活発になり、医療崩壊を起こす危険性があるからだ。医療設備の乏しい地方でそんな事になったら何が起こるか、、
なので、年末年始の帰省はがまんしよう。でも、我慢ばかりも辛いよね。
で書いた「温度21～24度および湿度80％で太陽光があると、わずか2分で新型コロナウイルスが半減する」という情報が本当なら、この条件に一致する時期は新型コロナウイルスは活動が低い。
再び気象庁の2019年の情報から、平均気温23℃以上で湿度80％以上の条件を探してみると、各都道府県の主要都市のこの条件が当てはまるのは以下になる。
あれ、、1個足りない。どこかの県を抜かしているらしい。申し訳ありません。地理はとても苦手で、、お気づきになったらご指摘頂けると幸いです。
あくまで目安だが、帰省するなら、平均気温23℃以上湿度80％以上の良く晴れた日に、自転車で、、とか？^^;
当然、自身が陽性の可能性のある場合はダメだし、判断は自己責任でお願いします。また、同じ県でも場所によって気象条件が異なるので、詳細な情報は気象庁の情報をご確認下さい。
ちなみに、私の郷里は残念ながら該当なしだったので、夏も帰省しない方がよさそう。気候の穏やかな場所は、コロナウイルスにとっても快適らしい。
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統計 COVID-19 コロナウイルス
【新型コロナ】夏の高校野球できるかも？
この記事によれば、紫外線で新型コロナウイルスを除去できる。病院、公共交通機関、ホテルなどでも使用できそうだ。人間には使えそうにないけれど。マスク用もある。（PRTIMES）これで少し作業が楽になりそうだ。
一方、AFPによれば、ホワイトハウスの発表したところで、「温度21～24度および湿度80％で太陽光があると、わずか2分で新型コロナウイルスが半減する」そうだ。この情報についてはもう少し慎重になる必要があるという専門家の意見もあるそうだが。
もしもこれが本当なら、実際にいつこの条件に達するか調べてみよう。
気象庁の情報から、平均温度と湿度を取り出してみると、以下のようになる。破線は、気温23℃、湿度80％のラインである。
この条件に当てはまるのは、東京では6月から8月頃、沖縄では5月から10月となる。残念ながら、札幌と大阪は湿度が低いためこれらの条件に当てはまらない。
この時期の良く晴れた日の屋外なら、ウイルスの感染力をかなり低減できるかも知れない。
早速沖縄で実験だ！
残念ながら大阪はこの条件に当てはまらないので夏の甲子園は難しいかも知れないが、代わりに神宮球場で夏の高校野球をやってはどうだろうか？座席は2席おきに座って、声援ではなく鳴り物で応援しよう！
もちろん、宿舎は紫外線ロボですっかり消毒して。
【新型コロナ】感染者情報流出
やっちゃいましたね、、
役所なんてところの個人情報の取り扱いのずさんさと来たら、恐ろしいからね。
個人情報管理がひどい団体ランキング
１．お役所、国や自治体関連
２．学校、専門学校や関連法人
彼らは企業と違ってお客様に気を使う必要がなく、常に自分たちの方が偉くて特別な存在だと思っているからね。ひどいもんだ。
「我々が持っているんだからいいでしょう？」
→違うわ。あんたが許可なく私の情報を持っている事が間違ってるんだわ。しかも何年も何年も。。
そんなんだから、某○阪大学だって、過去の教員情報まで流出した。消さないから。
ある時、個人情報の扱いがあまりにひどくて弁護士に相談したが、その弁護士は対処できないと言った。何のための法律なのか。これだからゴーンが怒るだろ（笑）
法律も司法も弁護士も、結局お金や権力がある人に有利になるためのものでしかないなら、弁護士もいない方が公平な裁判が出来そうだ。
お笑いのネタになるような裁判官は全員クビになった方が良いよね。自分の有利な立場を利用して、興味本位で個人情報を聞くなど、言語道断。実際、裁判官って個人裁量で決定してしまうし、なにこの裁判ってのある。でも、投票しろって言われてもそんなにみんなで裁判聴講に行けないじゃん？
裁判を、必要な個人情報を保護した上でネット配信してくれないかな。
公正な裁判のためにそういうシステムは必要だよね。
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新型コロナ COVID-19 コロナウイルス
【新型コロナ】コロナ自殺？
とんかつ店店主が油を被ってコロナ自殺というショッキングな報道があった。
少し調べると、The Library webの記事から、2代目当主の54才男性、遺書は無いという事が分かる。遺書が無いなら自殺とは断定できない。ショッキングに伝えたいという意図の報道だろうか。
加えてこの記事には、コロナの影響で失業率が1％増えれば2300人自殺すると書いてあった。この情報の根拠は2019年1月に書かれたNEWSWEEKの記事と同じようだ。それによれば、自殺率Y＝1.949X＋14.345（Xは失業率）だそうだ。早速、エクセルで確認してみよう。
統計情報を検索したところ、1990年から2018年の自殺率の情報があったので、この期間でグラフ化した。青線が自殺率、茶線が失業率である。そして破線が先の計算によるYである。
これを見ると、ザックリとは似て見えるものの、合っているといえるか疑問だ。元のサイトのグラフも出所は同じはずだが、期間が異なるのと、スムージングが少々気になる。スムージングをしすぎるとグラフがオーバーシュートして正確さが欠ける。元の情報は1950年から2017年くらいまでなので、戦後の失業保障が十分にされない時代の影響が大きいのではないだろうか。
このデータから面白いことに気づいたのは、リーマンショックの2009年、2010年に失業率が5.1に跳ね上がったが、自殺率は上がっていない事だ。むしろ、2009年から2010年は自殺率が下がっている。
覚えておいでだろうか。あのひどいリーマンショックで、多くの雇い止めがあった。私もひどい退職勧奨を受けて辞めさせられたけれど、他殺も自殺も思いとどまったよ（笑）
今の日本の保障制度の中では、失業したからといって自殺には結びつかないのではないだろうか。
結論
リーマンショックで自殺率が上がっていない事が分かった。
だから、多分コロナ自殺はそんなに起こらないだろう。
失業中の私が言うのだから間違いないｗ
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【提案】バーチャル東京オリンピック
課題
新型コロナのために東京オリンピック開催が危うい。新型コロナの治療法確立に1年、十分な体制を整えるのに更に1年かかるとすれば、次のオリンピックが迫ってくるからだ。スポーツ選手は体が資本だから、参加諸国はコロナにかかる危険性を推してまで出場させないだろう。
対策
日本を新型コロナにクリーンな環境にし、観客を入れずにバーチャルオリンピックを開催。クラウドコンピューティングによる大規模バーチャル催事場を作る。
特徴
・オリンピックのための新型コロナ対策は選手と関係者のみに徹底して行えば良い。
・ネット通貨で世界中の人にチケットを売れ、また、対応端末の販売も可能となる。
・参加企業及び大学等研究機関を募り、オリンピックに利用する技術は東京オリンピック技術としてオープン化する（必要があれな一部セキュリティ部分を除く）。
・バーチャル催事場は、その後もバーチャル催事場として運営可能とする事ができ、日本の発信拠点となる。また、クラウドコンピュータの一部と技術を地方に移転して地方創生に役立てる事も出来る。
技術開発を促進して明るい話題をふりまければ世界中の経済活動を底上げでき、新しい日本を世界中にアピールできるかも知れない。
そして、マスコットキャラクターは、やっぱり
【新型コロナ】明るいニュースと経済復興
新型コロナの原因は血栓らしい事が分かってきたと(^^)
今まで原因が分からなかったから死亡率が高かったわけで、原因が分かれば重症化前に防げて死亡率は大幅に減るかも知れない。
一方、経済復興のキーワードはやはり、東京オリンピックでしょう。
新型コロナの特効薬にはまだ時間がかかりそうなので、観客を入れないで完全バーチャルオリンピックを開催してテクノロジーを前面に出せば良いのでは。
折角なので、ピカチュウやドラえもんを行進に参加させたら楽しいオリンピックになりそう。
前提としては、それまでに新型コロナを押さえ込むこと。スポーツ選手は体が資本だからね。ウイルスだらけの処に送り込むわけに行かないでしょう。そのためには、ウイルスが元気の無い夏こそ、しっかり押さえ込んで、その後は水際作戦で、海外から物は持ち込ませてもウイルスは持ち込ませない事を徹底。
こんな時だからこそ、世界各国でバーチャルオリンピックを楽しんで貰えたらいいね。
今回の新型コロナ騒ぎで経済的に困っている小売業などは、既にインターネットなどに移行中だったとも言える。
また、テレワークス化が進んで、毎日満員電車に揺られなくて済むようになれば、寿命も延びるってものだ。日本の産業は、アメリカなどと比べてテレワークス化が追いついてなかった感があったから、この際もっと進めて、各々地方に一軒家を持つとかすればいいんじゃない？テレワークスは、地方に住めるだけじゃなくてこれまで日本人が苦手だった国際会議での発言力を鍛える練習にもなるかも知れない。世界が近くなるよ。
インターネット化やテレワークス化は促進しよう！経済の発展にも役立つ。
一方で、接客を伴うお店は、接客する人は従業員、バイトを問わず定期的な検査を義務づければ良いだろう。保健所管轄として。それは長距離トラックの運転手さんなども。
原因も分からないでウイルスに慣らして耐性をつけるなどの発想は大量殺人でしかないと思う。ウイルスへの耐性をつけるなら、ワクチンを作って安全にやるべき。血栓が原因だとすれば、一度重症化して生き延びた場合、血栓が残る可能性があるという事だものね。つまり、重症化した場合は、2度目は、1度目より死にやすいっていう事になる。
テレワークス化で、移住する人を呼び込みたい地方の方々に考えてと思うのは、せっかくUターンした若者がどうしてOターンして都会に戻ってしまうのかって事。
娯楽が少ないとか不便というのもあるけれど、地方って古き悪しき上下関係があるでしょう。役人や医者や教授や警察や元地主という権力者がすっっごくえばってたり。都会でフラットな人間関係に慣れていると、地方でそういう連中に会ってゲッッて思う。公務員は「公僕」という事を思い出し、それ以外の方々も、権力にふんぞり返らない態度を。そして、権力者でない方々も、権力をあまりに意識しすぎない習慣を。一方的なねたみのすさまじさを感じる時がある。男尊女卑は許すまじ。天は人の上に人を作らず人の下に人を作らずと、一万円札も言っている。
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COVID-19 コロナウイルス
【新型コロナ】再生産数0.5の2ヶ月後をエクセルで計算してみた（自粛ダメじゃん？）
今話題の実効再生産数は日本疫学会によれば（正確に知りたい方は元のサイトをご参照下さい）
現実的な集団にある感染症を最初に持ち込んだ一人の感染者が、感染力を失うまでに（免疫の獲得もしくは死亡）、何人に感染させるかの数値
早速、感染者数の変化をexcelで計算してみよう。
＜前提条件＞
・感染力を失うまでの期間：2週間
・感染させるタイミング：標準的に1週間後と想定
・再生産数：0.5
結果は、
結果は、グラフの「全員0.5」の青線になるので、今の感染者数に対して、1ヶ月後には22%、2ヶ月後の9週には5％まで下がる。
しかし、これは全員が再生産率0.5で行動した場合である。
自粛要請に対して、これを自己主張の機会とばかりにむしろ反社会的な行動をしている集団が存在する事を考慮してみる。
＜反社会的行動群の前提＞
・反社会的行動群は持続的な集団である。
・再生産数の平均は0.5になるように反社会行動群以外の集団の再生産数を調整する。
・感染者数は全体の1割より十分に小さい。
グラフの自粛（1割1.2）は、反社会行動群が1割いて再生算数1.2で行動する場合。パラメータ詳細は以下である。
これらの結果から、再生産数の平均値が0.5でも、反社会的行動群が1割いて、再生産数1.2の集団を継続的に形成した場合、感染者数は減らないという事になる。
やっぱ、自粛ダメじゃん？
＊お断り：疫学の専門家ではありませんので、話半分に聞いて下さい。m_ _m
お気づきの点などございましたらご指摘頂けると幸いです。
【参考サイト】
日本疫学会
https://jeaweb.jp/covid/glossary/index.html
